こんにちは。
治療家の皆様に向けた豆知識を中心に配信しているコラム担当の重田です。
今回は近年需要が高くなっている訪問鍼灸について考察していきたいと思います。
早速本題について解説していきます。
訪問鍼灸とは、ご自宅や入居施設に伺い、鍼灸や手技療法、リハビリを行うサービスを提供します。
健康保険を使うものと自費でサービスを提供する選択肢があります。 ここでは請求代行と関係性が深い保険を扱う内容について深く掘り下げていきます。
健康保険証を使って利用してもらうためには、あくまで自力での通院が難しい方で、諸条件が一致している場合です。
筋肉の麻痺や関節の拘縮などの症状があり、歩行が困難な人や寝たきりの人
主治医により医療マッサージの必要性が認められた人が対象となります。
具体的には脳梗塞やくも膜下出血などで後遺症のある人、脊髄損傷、関節リウマチ、パーキンソン病、変形性膝関節症、変形性股関節症などの疾病で日常生活が困難な方です。
鍼灸においては、近年需要が高くなっていることをお伝えしました。
２年に１度の施術所統計データによると、全体的に施術所においては鍼灸院の増加数が顕著です。
▼整骨院の療養費と施術所数から一人当たりが使う治療費についてはこちら▼
訪問鍼灸マッサージは、医療なので施術方法は医師が決めます。
薬を処方する際の関係と同様です。例えば、病院やクリニックで薬を処方する場合は、 医師が処方箋を作成し、薬剤師が提供します。
訪問マッサージの場合は、 医師が同意書を作成し、鍼灸師やあん摩マッサージ指圧師が施術します。 マッサージ施術を始める前に、医師が患者を診断し、訪問鍼灸マッサージの処方について、同意書に記述します。
たとえ患者が求めても、あん摩マッサージ指圧師は、医師に許可された以外の施術を行うことはできません。
同意書には有効期限が定められていて、期限内であれば、何度でも施術できます。
施術の種類、施術部位、往療の可否などを下記の表に医師が記入します。
同意書のサンプルは、厚生労働省が提示しています。あくまで基準様式なので、これより細かいものであったり、保険者ごとのさらに詳しいフォーマットを用意している場合もあります。
必ずしもこの様式を使わなければならないわけではありません。
(出典元： 厚生労働省 療養費の改定について )
同意書の日付に不備があったり記載漏れがあると、保険者から返戻され、資金繰りに影響が出ます。
日々の保険者とのやり取りや入金管理を滞りなくしていくためには、ご自身で個人請求を行う場合と、人に任せる方法があります。
人に任せる場合、固定の人件費では事務専任だったとしても時間数によりますがパートでも１５万ほどはかかります。
ご自身で個人請求している治療家の皆様も、患者さんが増えてきて施術に専念した方が体があけられたり、経営や施術に専念できるなどのメリットがります。
私たち全国統合医療協会では、専任スタッフとレセプト請求のスペシャリストが在籍しており、効率よく請求業務や入金業務をまるっと管理します。
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